葬儀社の種類や特徴とは?後悔しない葬儀社の探し方・コツとタイミング

葬儀社の種類や特徴とは?後悔しない葬儀社の探し方・コツとタイミング

家族や大切な方の葬儀を行う場合、どのような葬儀社を選ぶとよいのでしょうか。

できれば、予算内におさまり、自分たちの希望がかなう葬儀社にお願いしたいですよね。

ここでは、葬儀社の種類や探し方、依頼するタイミングについてご紹介します。

臨終から葬儀・火葬まで遺族がするべきこと

最初に、葬儀社の種類やタイプについて確認をしておきましょう。

葬儀社は許可制ではない

葬儀を執り行うには特別な資格の必要がなく、国や地方公共団体等への届出も不要です。そのため、誰でも、いつからでも、「葬儀社」や「葬祭業者」を名乗って営業ができます。それゆえその数は把握しづらく、多種多様のサービスや費用が乱立しています。遺族の希望に合った葬儀を選ぶには、たくさんの中から見つけ出さねばなりません。

葬儀社は大きく分けて3種類

葬儀社は、葬儀のコーディネートを専門に行う「葬儀専門の葬儀社」と、毎月の積立金をもとに葬儀を行う「冠婚葬祭互助会」、「JAや生協などの組合事業」に分類されます。また、このほかにも、葬儀だけではなく冠婚葬祭全般を扱う業者や、ホテルなどの異業種が葬儀を行うケース、墓地や仏壇、生花、ギフト業などの葬儀関連業者なども参入しています。

各葬儀社の特徴とメリット・デメリット

専門の葬儀社

専門の葬儀社には、自社で斎場を抱える葬儀社と、斎場を借りて葬儀を行う業者があります。首都圏では、斎場を借りる業者が多く、寺院斎場や公営ホールを利用しています。

葬儀専門ということもあり、ノウハウや実績が豊富で、細かなオーダーにも対応してもらえます。また、地域密着型の葬儀社は、地元の事情に精通しているので、安心して任せられるといえます。葬儀社の中では最も数が多く競争が激しいため、料金や多種多様のセットプラン、サービスなどで、各社の特徴を打ち出しています。

互助会

互助会は、会員が毎月一定の金額を積み立てて、その積立金から葬儀の費用に充当するシステムです。家族が急逝した場合の急な出費に備えることができ、割引価格で葬儀を行えるなど、さまざまな会員特典を得られるメリットがあります。一方で、利用できるプランが限られていることが多く、積み立てた金額で葬儀費用のすべてをまかなえない場合もあるようです。また、途中で解約する場合は、今まで積み立てた全額ではなく、解約手数料を差し引かれた金額が返還されます。ほかにも、互助会が破綻する恐れもあります。「割賦販売法」の適応により積立金の1/2は保証されますが、半額のみの返金となってしまいます。

JAや生協など組合事業

JAや生協の葬儀は、原則それぞれの組合員のために提供しているサービスです。組合員の特典として、割安価格で葬儀を行うことが可能です。特にJA葬祭は、設備が充実した斎場を全国で利用でき、JAバンクとも連携しているので、農協に加入していれば急な出費にも対応してくれます。一方で、希望したプランがない場合もあります。組合員でなくても、葬儀依頼のタイミングで会員になると利用できるようです。

葬儀社を探す方法

葬儀社を探す方法には、以下のような手段があります。

病院に紹介してもらう

近年は多くの方が病院で亡くなるため、多くの病院が葬儀社と提携しており、希望があれば紹介してくれます。大切な方が急逝した場合など、葬儀社を選んでいる心の余裕がない場合などに向いています。

知人に紹介してもらう

利用したことがある身近な方から、紹介いただく方法もあります。使った感想や良い点、悪い点などをすべて聞くとができ、ご紹介特典などを得られる場合もあります。

新聞やチラシなどの広告を調べる

新聞やチラシ、地元の広報誌、タウンページなどに出ている広告を見て、選ぶこともできます。

インターネットで検索する

インターネット検索は、数多くの商品やサービスを比較でき、利用者の口コミも確認できるメリットはありますが、その分どの葬儀社にするか迷ってしまいます。葬儀社探しで重要なのは、時間をかけて複数の会社を比較し、じっくりと検討することです。そのためにも、日頃から希望に合う葬儀社を探しておくことをおすすめします。

葬儀社を選ぶタイミング

葬儀社を選ぶタイミングに正解も決まりもありませんが、できればあらかじめ複数社に相談しておくことが理想です。

病院で急逝したとき

病状の急変や不慮の事故などにより、前触れもなく亡くなった場合は、臨終後すぐに葬儀社を決めなくてはなりません。心身共に苦しい中で、葬儀の段取りを進めるのは辛いですが、病院には長く安置できないため、早急に選ばなくてはなりません。病院から紹介を受けてもよいですが、慌ただしい中での決断を避けるためにも、自宅への遺体搬送のみを葬儀社に依頼し、自宅で落ち着いて選ぶのもよいでしょう。

死因が明らかでない場合

自宅などで亡くなって死因が明らかでない場合は、警察に連絡して検視を行い、「死体検案書」を受け取ることになります。検視には数日かかることもあるため、その間に葬儀社を選ぶこともできます。

余命宣告をされたとき

自分や家族が余命宣告をされたら、葬儀社選びを進めておいた方がよいでしょう。自分が余命宣告を受けたなら、元気なうちに生前予約をしておくことをおすすめします。自分や家族の希望に合った葬儀を、時間をかけて選ぶことができ、事前に費用を支払ってくと、家族の心理的・経済的な負担も軽減できます。最近は「事前割」など、割引を受けることができる商品もあります。

まとめ

葬儀は経験回数が少ない分、その種類や葬儀社を選ぶタイミングなど、ご存じない方も多いはずです。納得のいく葬儀をするためには、日頃から複数社を比較検討しておき、理想の葬儀社と相談を進めておくことをおすすめします。

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